ECOLOGY
image photo
image photo
「シーンズ塚口」は、省エネ機器の「エネファームtypeS」を全邸標準採用したほか、
「Low-E複層ガラス」「保温浴槽」「節水トイレ」「LED照明」といった環境に配慮した設備も豊富に採用しているのは、その表れです。
また、共用部にも「防災対応型マンションコージェネシステム」を導入するなど、
建物全体で省エネ性を高める施策を数多く採り入れることにより、「低炭素建築物認定」を取得しています。
※1 西日本初とは、西日本エリアにおいて初めて（全国では2例目）「容積不算入特例」が認められた新築分譲マンションとなります（2017年10月現在、国土交通省調べ）。
「低炭素建築物認定」を取得したマンションとして、
西日本初（※1）となる「容積不算入」（低炭素化に資する設備部分が容積対象床面積に算入されない特例認定）を実現。
また、「低炭素建築物認定」を取得した分譲マンション購入者には、税制上の特典が受けられるほか、
長期固定金利住宅ローン「フラット35」の金利が10年間にわたり引き下げられるというメリットも受けられます（2018年3月現在）。
住宅ローン【フラット35】S
（金利Aプラン）適用
【フラット35】の融資実行時の金利から
平成29年10月1日以降の申込分
年利0.25％引き下げ
※平成30年3月31日までの申込受付分に適用。
※【フラット35】Sには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付が終了します。
【フラット35】Sとは
省エネルギー性などに優れた住宅を取得する場合に、
【フラット35】の借入金利を一定期間引き下げる制度です。
税制の特例（所得税）
A.住宅ローン減税の特例
（認定住宅の新築等に係る住宅借入金等特別控除の特例）
最大控除額［10年分の合計］500万円
※一般住宅の最大控除額400万円に比べ、認定低炭素住宅では控除額が大きくなります。
※「居住年以降の毎年の住宅ローン等の年末残高×1％（100円未満切り捨て）」で計算します。
（毎年控除額の上限50万円）
B.投資型減税（認定住宅新築等特別税額控除）
［43,800円×床面積（㎡）］の10%相当額
※100円未満切り捨て
※床面積は内法計算による登記面積で判断し、売買契約の専有面積（壁芯計算）よりも小さくなります。
※AとBの適用を合わせて受ける事はできません。
※平成31年6月30日までに自己の居住の用に供した場合が対象です。適用を受ける場合は諸条件を満たす必要があります。
※詳細は税務署等でご確認ください。
※掲載内容は平成29年5月現在のもので今後変更される場合があります。
低炭素建築物とは二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物で、所管行政庁（都道府県、市又は区）が認定を行うものです。省エネ法の省エネ基準に比べ一次エネルギー消費量が▲10%以上となることと、その他の低炭素化に資する措置が一定以上講じられているという基準を満たすことが認定基準となります。低炭素建築物認定制度は、都市の低炭素化の促進に関する法律（エコまち法）に基づく制度であり、認定基準も同法により定められています（出典：国土交通省ホームページ）。
低炭素建築物の認定基準
※上記の他、基本的な方針に照らし合わせて適切なものであることを満たす必要があります。
一次エネルギー消費量およびCO2排出量を大幅に抑え、環境と家計にやさしいエコな暮らしに貢献。
エネルギーを自ら創り出す「電力域内完結型・創エネ仕様」(発電量が消費量を上回る仕様)を実現しています。
エネファームとは
自宅でエネルギーを創り出す、
家庭用燃料電池コージェネレーションシステム。
クリーンエネルギーである天然ガスから水素を取り出し、空気中の酸素と化学反応させることで、電気と熱を生み出す｢エネファーム」。電気を使う場所で発電するマイホーム発電なら、同時に発生する熱を給湯などに利用し、エネルギーのムダを減らします。
■専有部年間光熱費比較
【試算条件】集合住宅80㎡、3人家族を想定【専有部使用機器】●従来システム（ファンヒーター使用）：ガスふろ給湯器、ガスファンヒーター（LD）、ミストカワック、ガスコンロ、電気エアコン●エネファームtypeS+CGS：エネファーム typeS、ガス温水床暖房（LD）、ミストカワック、ガスコンロ、電気エアコン※2 ガス料金と電気料金は、2017年8月時点の大阪ガスと関西電力の基準単価にそれぞれの調整額を加算。光熱費削減可能額は、条件により異なります。
専有部だけでなく、共用部にも都市ガスから電気と熱を創り出す「防災対応型マンションコージェネシステム（CGS）」を採用。
共用部で使用する電気の一部を自家発電するとともに、発電時の排熱を冬場の水をあたためることに利用し、専有部のガス料金の削減にも貢献します。
防災対応型マンションコージェネシステム（CGS）概念図
全邸標準採用の「エネファームtypeS」は、万一の停電時も出力700wで発電できる「自立運転機能」を備え、停電発生時も給湯はもちろんパソコンやテレビ、ガス温水床暖房を利用できます。また、共用部に設置した「防災対応型マンションコージェネシステム（CGS）」も停電対応機能を搭載しており、災害等で電気・ガスが止まった場合でも備蓄ボンベに切替え、コージェネレーションにより共用部の電灯電源を提供できます。
〈 エネファームtypeS 〉
自立運転機能のポイント
発電中に停電が発生しても、
自動で系統電力から切り離して発電を継続します。
自立運転時には、専用回路から
最大約700Wの電気が使用できます。
自動電源切替機により、停電時の系統電力から
切り離し、停電復旧時は自動で再連系。
給湯はもちろん、ガス温水床暖房も利用できます。
※発電運転していない時に停電になった場合は、自立運転できません。
※ガスの供給が停止している場合は運転も停止します。
※発電ユニット、給湯暖房機の運転に必要な消費電力も含みます。
※給水されていない場合、温水はご使用いただけません。
目指したのは、普段通りに心地よく住まうだけで、環境と家計にやさしいエコな暮らしを叶えられる住まい。
エネルギー分野において常に時代を牽引してきたDaigasグループのDNAを継ぐというプライドと責任感のもと、
次代に誇りをもって受け継げる暮らしを追求しています。
■ 魔法びん浴槽
お湯が冷めにくい「魔法びん浴槽」を採用。4時間たってもお湯の温度低下は約2.5℃。追い炊きが減り省エネに役立ちます。
※図はイメージです。実際の色とは異なります。※ユニットバス範囲温度10℃、浴槽湯量は深さ70%、断熱ふろふたを閉じたままの状態で4時間後の温度低下が2.5℃以下。
■ 食器洗い乾燥機
食器を、手で洗った場合の約1/7の水量で洗浄。
水道代はもちろん、電気代や洗剤の量も抑えることができる、経済的で、環境にも優しいタイプです。
※算出基準料金（税込）○水道料金：132円/㎡（税込）○下水道使用料：120円/㎡（税込）〔日本電機工業会調べ〕○電気代：27円/kWh〔家電公取協調べ〕○ガス代：都市ガス166円/㎡◯食洗機用洗剤代：380円/1箱（600g）○洗剤代：213円/315ml〔総務省小売物価統計調査より〕（2015年8月現在）1日2回使用した場合の365日で算出。
■ エアインクリックシャワー
湯水に空気を含ませることで、一粒一粒を大粒化。手元のクリックボタンでオン・オフでき、節水しながらたっぷりの浴び心地が体感できます。手元止水機能とあわせて、従来のシャワーと比較すると約48％節水。※最適流量によるTOTO従来品比
エアインクリックシャワー
■ 節水型トイレ
洗浄時の使用水量が少なく、従来品に比べ約6割節水する節水便器。脱臭・タイマー節電等の機能を備えた暖房便座機能付きウォシュレットを標準装備しています。
※従来品：1987～2001年の商品（C720R）〈洗浄水の使用量〉：従来品13L／回、大6L、小4.8L／回〈試算条件〉2014年12月現在※消費税率8％で試算しています。年間使用日数：365日、家族4人（男性2人、女性2人）大1回／日・人、小3回／日・人［省エネ・防犯住宅推進アプローチブックより］水道料金265円（税込）／（一社）日本バルブ工業会より
■ Low-E複層ガラス
住戸内の開口部（一部除く）には、ガラスの中空層側に特殊金属膜（Low-E膜）をコーティングした「Low-E複層ガラス」を採用しています。
Low-E複層ガラス（概念図）
■ LED照明（ダウンライト）
住戸内のダウンライトにLED照明を採用。LED照明は従来の一般電球に比べ、消費電力を約1/7～1/8に抑え、さらに寿命の目安は約40,000時間と長寿命なので、電球交換の手間も省くことができ、LED照明を採用することで、CO2排出を抑制します。
※浴室は除く
ダウンライト（LED照明）
※掲載の設備写真は全て参考写真です。
